エディー・バウアー

Eddie Bauer Holdings, Inc. (EB)
種類	公開会社でない株式会社
本社所在地	アメリカ合衆国ワシントン州ベルビュー
設立	1920年
業種	小売業
代表者	Damien Huang（CEO）
従業員数	10,000人（2007年）
主要株主	オーセンティック・ブランズ・グループ（英語版）
外部リンク	https://www.eddiebauer.com/
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エディー・バウアー・ジャパン株式会社
Eddie Bauer Japan, Inc (EB)
種類	株式会社
本社所在地	日本〒154-8567 東京都世田谷区若林1-8-10 みかみビル3階
設立	1993年 12月8日
業種	小売業
代表者	マティアス・エンゲル（CEO）
従業員数	301人（2009年2月末）
主要株主	Otto-Asia Bedteiligungs-Verwaltungs-GmbH
外部リンク	https://www.eddiebauer.jp/
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エディー・バウアー（EB ）（Eddie Bauer ）は、アメリカのファッションブランド、およびその創設者。以下、ブランドを中心に日本での展開についても記述する。

概要

カジュアルウェアやアウトドア用品を中心に製造販売を行い、アメリカのほか、カナダ、ドイツ、日本で展開している。

1920年、ドイツ系アメリカ人のエディー・バウアー（EB 、1899年-1986年）が、アメリカのシアトルにおいて、自身の名を用いてスポーツ用品店を創業したのが始まりである。現在も1号店がシアトルにある。1936年には、ダウンパーカーを発案した。高所登山やスキーなど特にハードコンディション向けの製品は『First Ascent』ブランドで展開している。

2003年、当時の親会社が、連邦倒産法第11章（チャプター11）の適用を申請し、2005年に再生手続を終えた。2009年6月17日、再度チャプター11の適用を申請し、債務整理による更生手続きに入った^[1]。負債の膨張・本業不振による、資金繰りの悪化に起因する。その後、ゴールデンゲート・キャピタル（英語版）傘下で再建される事になり^[2]、女性をターゲットにしたライフスタイルブランドから、機能性重視のブランドへの回帰を図った^[3]。

2021年には、オーセンティック・ブランズ・グループ（英語版）及び同社とサイモン・プロパティ・グループが共同出資するスパーク・グループが、エディー・バウアーを共同で買収すると発表した^[4]。

日本での展開

日本では、オットーグループとエディー・バウアー社との合弁会社（オットー70%、エディー30%）、エディー・バウアー・ジャパン株式会社(EB)によって運営。1994年、東京・自由が丘に1号店をオープンした^[5]。直営店のほか、カタログ通販、オンラインストアを通してアメリカン・カジュアルウエアを提供した。

2009年の米Eddie Bauer Holdings Inc.による連邦破産法11条申請後も、エディー・バウアー・ジャパン(EB)は独立した会社として日本における店舗の営業を継続していたが、2021年12月31日をもって国内の全店舗およびオンラインストアをクローズ、日本から事実上撤退した。^[6]。

2022年8月に伊藤忠商事が日本市場における販売権とライセンス権を取得したことを発表。アパレル企業の水甚とライセンス契約を締結し、2023年春夏シーズンから日本での取り扱いを再開する予定^[7]。

脚注

^ “米エディー･バウアーが破たん、2億ドルで身売り”. AFPBB News (2009年6月18日). 2021年10月16日閲覧。
^ “米エディー・バウアーを投資会社ゴールデンゲートキャピタルが買収”. FASHIONSNAP (2009年7月19日). 2021年10月16日閲覧。
^ Debra Borchardt (2009年7月19日). “アウトドアブランドへの原点回帰、復活目指すエディー・バウアー”. フォーブス日本版. 2016年11月16日閲覧。
^ ROSEMARY FEITELBERG (2021年5月10日). “「エディー・バウアー」をABGが買収　アウトドア分野の強化を図る”. WWD JAPAN. 2021年10月16日閲覧。
^ “エディー・バウアー／自由が丘店を移転リニューアル”. 流通ニュース (2014年7月22日). 2021年10月16日閲覧。
^ “「エディー・バウアー」日本国内の店舗とオンラインストアが12月に閉店へ”. FASHIONSNAP (2021年10月15日). 2021年10月16日閲覧。
^ “「エディー・バウアー」が日本再上陸 2023年春夏シーズンから”. WWDJAPAN (2022年8月22日). 2022年8月22日閲覧。