パクス・ブリタニカ

パクス・ブリタニカ: Pax Britannicaパークス・ブリタンニカ)とは、イギリス帝国が世界的な覇権国家となり「世界の警察官」の役割を果たした期間における、列強間の相対的な平和の時代を指す用語[1][2]。「パクス」はローマ神話の平和と秩序の女神に由来する。

1886年のイギリス帝国。その版図を示す桃色は帝国の伝統色でもあった。

1815年から1914年の間、イギリスの「帝国の世紀(imperial century)[3][4]」と呼ばれる時期に、約2600万平方キロの領土とおよそ4億人もの人々がイギリス帝国に加えられた[5]フランス第一帝政に対する勝利はイギリスを、おそらく中央アジアにおけるロシア帝国とのグレート・ゲームを除いて、深刻な海外の対抗勢力がない状態にした[6]。ロシアがバルカン半島にその影響力を広げようとした際には、クリミア戦争1853年1856年)で英仏がこれを破り、オスマン帝国を保護した。

イギリス海軍は主要な海上通商路のほとんどを支配し、確固たるシーパワーを有していた。イギリス帝国は自国の植民地を公式に支配していただけでなく、世界の貿易においても優勢な立場にあったため、アジアラテンアメリカといった多くの地域へのアクセスを事実上支配していた。イギリスはまた、他の植民地帝国を非常に動揺させたが、アメリカ合衆国南北アメリカにおける経済的支配を進展させるモンロー主義の維持を支援した。イギリスの商人や海運業者、銀行家らは、その植民地に加えて非公式帝国も擁していたという、他の諸帝国の同業者よりも圧倒的な優位にあった[7][8][9]

語源

"pax" はラテン語で「平和」を意味し、"-ica" は英語の "-ic" にあたる接尾辞である[10]。したがって、「パクス・ブリタニカ(Pax Britannica)」の意味は「イギリス(ブリタンニア)の平和」となる。Oxford English Dictionary では、1899年桂冠詩人による Pax Britannica という詩が最初の使用例とされている[注釈 1]

概論

歴史家ホブズボームフランス革命から第一次世界大戦勃発までの、いわゆる「長い19世紀」を三期に分け、1789年から1848年までを「革命の時代」、1848年から1878年までを「資本の時代」、1878年から1914年までを「帝国の時代」と呼んだ。イギリス帝国の全盛期パクス・ブリタニカはこの区分のうち、「資本の時代」および「帝国の時代」とほぼ重なる。パクス・ブリタニカには厳密な定義があるわけではなく、時期についてはいくつかのヴァリエーションが存在する。一般的にはイギリスが「世界の工場」となった1850年頃に始まるとされ、終わりについては、その地位を失った1870年頃と第一次世界大戦の始まる1914年の二つのパターンがある。またあまり一般的でないが、ナポレオン戦争終了時(1815年)から第一次世界大戦勃発(1914年)まで[11]という広義的な見方もある。

確かに「平和」という点からすると、ナポレオン戦争終結の1815年から第一次世界大戦が始まる1914年という約100年は比較的平和な時期である[12]。しかし、1815年の時点では世界に先駆けて工業化を開始したとはいえ、イギリスもまだ産業革命の途中であり、まだ優位はそれほど顕在化していない。イギリスに最盛期が訪れるのは革命と改革の嵐が過ぎ去った「資本の時代」になってからである。

ひとくちに最盛期といっても1860年代から70年代を挟み、イギリス帝国はその容貌を大きく変えている。1860年以前は自由貿易全盛の時期であったが、1860年代にはヨーロッパ大陸でも工業化が進み、世界の工場としての優位性は次第に失われていった。この時期をパクス・ブリタニカの絶頂とする見解はこの「世界の工場」としての地位を基準としている。とはいうものの、ヨーロッパ市場はドイツ帝国などの保護貿易を採った後発国に席捲されたが、アジアアフリカなどの市場は依然としてイギリスが支配的であったし、そもそも後発国の工業化はイギリスの金融市場と資金によって成し遂げられたものである。イギリスが「世界の工場」であったのはほんの20年ほどであり、むしろ「世界の銀行」としての役割の方がイギリスにとっては重要であり、19世紀後半のイギリス帝国を牽引するのは製造業ではなく、金融業であったと今日では考えられている[注釈 2]。したがって「世界の工場」としての地位が失われた1870年代以降についてもパクス・ブリタニカと呼ぶのも不自然ではない。むしろこの言葉が19世紀末に使われ始めたことを考えると、その頃に顕在化する、帝国という目に見える繁栄の証こそがパクス・ブリタニカの本来のイメージに合致するとも言える。

歴史

列強の国際関係 (1814–1919)(英語版)」も参照

台頭

アメリカ合衆国の独立の際に英領アメリカの主要地域であった13植民地を喪失した後、イギリスはアジア、太平洋、そして後にはアフリカへと目を向け探査した結果、第2イギリス帝国(Second British Empire、1783年1815年)の興隆をもたらした。産業革命は1700年代後半にイギリスで始まり、アダム・スミスの『国富論』(1776年)のように自由市場についての新たな思想が生まれた。自由貿易はイギリスが1840年まで実践した中心原則となり、その経済成長と金融支配において重要な役割を果たした[13]

1910年時点のイギリス帝国領

1815年のナポレオン戦争終結から1914年の第一次世界大戦勃発まで、イギリスは世界的な覇権国(最も影響力のある主体)の役割を果たした。主要な海上貿易路に対する「イギリスによる平和」の賦課は、1815年のイギリス領セイロン(現在のスリランカ)の併合に始まった[14]ペルシア湾総督邸(英語版)の管理下にて、現地のアラブ人指導者らはその地域に対するイギリスの保護を正式なものとする複数の条約に同意した。イギリスは彼らに、1820年総合海洋条約(英語版)として知られる海賊対策条約を課した。1853年の恒久海洋休戦協定(the Perpetual Maritime Truce)に調印したことで、イギリスが外部の脅威から保護する代わりにアラブ人支配者らは海上戦争の遂行権を放棄した[15]

繁栄

イギリスの軍事および通商の世界的な優位は、分断され比較的脆弱であった大陸ヨーロッパと、全世界の海洋におけるイギリス海軍の存在によって支えられていた。公式帝国以外でも、イギリスは中国、タイ、アルゼンチンなど多くの国との貿易を管理していた。ウィーン会議の後も、イギリス帝国の経済力は海軍の優勢[16]と大陸ヨーロッパにおける勢力均衡を維持するための外交努力を通じて発展し続けた[17]

この時代、イギリス海軍は海賊の鎮圧や奴隷貿易の禁止(アフリカ封鎖(英語版))など、他国に利益をもたらすサービスを世界中で提供した。1807年奴隷貿易法(英語版)はイギリス帝国内における取引を禁止していたが、その後イギリス海軍が西アフリカ艦隊(英語版)を創設し、政府は禁止令を執行できるようにするための国際条約の交渉をした[18][19]。しかし、そのシーパワーが陸上に進出することはなかった。大国間の陸上戦争には、クリミア戦争第二次イタリア独立戦争普墺戦争普仏戦争などのほか、多数の小国間の紛争があった一方、イギリス海軍は清王朝に対してアヘン戦争アロー戦争を仕掛けた。

最も決定的な出来事は、1914年までオスマン帝国が名目上の領有権を有していたにもかかわらず、イギリスによる70年間ものエジプト占領をもたらしたイギリス・エジプト戦争(英語版)から生じた[20]。歴史家のA・J・P・テイラーは「(これは)主要な出来事であった。実際、セダンの戦い日露戦争におけるロシアの敗北との間の国際関係において、唯一の決定的に重要な事件であった[21]」と述べている。彼はまた、その長期的な影響を次のように強調している。

英国のエジプト占領は勢力均衡を修正した。それはインド航路のための英国の安全保障をもたらしたのみならず、それによって英国は東地中海と中東の支配者となり、海峡でロシアと対峙する最前線に立つ必要がなくなった....こうして10年後の露仏同盟への道筋を整えたのである[22]

イギリスは1840年以降に自由貿易政策を採用し、世界各国との間で財や資本の大規模な取引をしてきた。19世紀後半に発明された新技術である蒸気船電報により帝国の支配と防衛が可能になり、イギリス帝国の勢力拡大をより一層支えた。1902年までに、イギリス帝国はオール・レッド・ライン(英語版)と呼ばれた電報ケーブルのネットワークにより結ばれていた[23]

衰退

パクス・ブリタニカはウィーン会議によって確立された大陸秩序の崩壊により弱体化した[24]。ヨーロッパ列強間の関係は、クリミア戦争に至るオスマン帝国の衰退、普仏戦争後におけるイタリア王国やドイツ帝国の形成といった新たな国民国家の出現などの結果により、限界点を越えていた。どちらの戦争も、ヨーロッパ最大の国家と軍隊が関与していた。ドイツ帝国、大日本帝国、アメリカの工業化は、19世紀後半におけるイギリスの産業覇権の相対的な衰退に寄与し、1914年の第一次世界大戦の開始はパクス・ブリタニカの終焉を告げた。しかしイギリス帝国は、第二次世界大戦後に脱植民地化が始まる1945年まで最大の植民地帝国であり、1956年第二次中東戦争にてアメリカとソビエト連邦の圧力により英仏両軍がエジプトから撤退するまでは、有数の大国の1つであった。

海軍力

パクス・ブリタニカはナポレオン戦争中に確立されたイギリス海軍の絶対的優位性を背景としていた。平時は海賊や奴隷貿易の取り締まりなどが主であるため、常時大艦隊を揃えるというようなことはなかったが、必要とあれば他の列強以上の早さで戦列艦を建造する能力をイギリスは備えていた。特に19世紀末のイギリス海軍整備の基本方針は二国標準(Two-Power Standard)として知られる。1889年の Naval Defence Act で銘記されたこの原則は、端的に言えば第二位、第三位の国の海軍力を併せたよりも更に大きな海軍力を整備するという方針である。当初、具体的な仮想敵国は伝統的な競争相手であるフランスとロシアを想定していた。1900年頃からフランスとロシアに代わって、新たにドイツ帝国とアメリカ合衆国が政治的・経済的・軍事的な競争相手して現れると、建艦競争は激しさを増し二国標準は立ち行かなくなったが、公式には1909年まで掲げられた[25]

対外政策

19世紀のイギリス外交はアメリカ独立戦争フランス革命戦争、そしてナポレオン戦争の教訓から、「海路の支配」・「戦略地域の安全確保」・「対英同盟の阻止」という三つの原則に則って進められた。

海路の支配

最も重要なのは、エンパイア=ルート(Empire Route) と呼ばれる帝国通商路、つまりエジプトを経由してイギリス(本国)とインド(最重要植民地)を結ぶ航路の確保である。ナイルの海戦トラファルガーの海戦によって海上でのイギリスの優位は確立されていたが、これをさらに維持・強化する必要があった。交易上の問題だけでなく、兵力の迅速な輸送にも関わったためである。マルタ島喜望峰セイロン島など、イギリスにとっての戦略重要地点が戦争中に占領され、ウィーン会議でその領有が認められた。これら交易路上の要地には海軍基地が建設された。エジプトにスエズ運河が出来ると、これもただちに影響下に置いた。

戦略地域の安全確保

ボスポラスダーダネルス海峡イギリス海峡対岸のネーデルラントといった地政学上重要な地域はその安全と中立が課題となった。イギリスと海を挟んだ反対側、現在のベルギーにあたる地域は、喉元に突きつけられた短剣とも言え、歴代のイギリス政府はこの地域の中立化に心血を注いできた。カトリック国のスペインからプロテスタントのオランダが独立する際はそれを支持し、オランダから南部カトリック州が分離するならばフランスの影響下に入ることのないように注意を払った。

対英同盟の阻止

いかにイギリスといえどもアメリカ独立戦争やナポレオン戦争の時のようにヨーロッパの複数の国に連携して対抗されてはいかにも分が悪い。故にイギリスに対して同盟が結ばれたり、単独でイギリスを脅かすような大国がヨーロッパに現れることは何としても防がなければならなかった。伝統的な敵国であったフランスとロシアが常に警戒の対象であったため、両国を牽制する新勢力として統一されたドイツ帝国が現れ、フランス第二帝政を打倒したときは当初は歓迎すらされた。しかし、ドイツ帝国や、同じく南北戦争を乗り越えて再統一を果たしたアメリカ合衆国のような新興国が台頭すると、イギリスをはじめ旧来の大国は相対的に地位を低下させる。さらに、親英的で対外政策には慎重であったオットー・フォン・ビスマルクを更迭したヴィルヘルム2世が親政を開始すると、「新航路」政策とも呼ばれる彼の対外積極政策がイギリス帝国の利害と対立するようになった。そして、南部アフリカではボーア戦争で予想外の苦戦を強いられ、イギリスは国力や威信を大きく損ねた。そこで、ロシアを抑え込む目的で、当時は近代化の途上にあった東洋の小国である日本と日英同盟を結び、「栄光ある孤立」政策をも放棄した。その2年後には英仏協商で長年の宿敵であったフランスと事実上の同盟関係を結び、ドイツ帝国の膨張政策に対抗しようとした。さらに、日露戦争での日本の勝利と日露の和解(日露協商)を経て英露協商を締結し、主にドイツを仮想敵とする勢力均衡の構造を形成することになる。

脚注

[脚注の使い方]

注釈

  1. ^ Oxford English Dictionary では名を挙げていないが、1899年時点での桂冠詩人はアルフレッド・オースティンである。ただし、オースティンが最初にこの言葉使ったという記述はない。
  2. ^ この金融業は産業資本家たちではなく、イギリスの伝統的支配階級であるジェントルマンの手によって運営されていたため、「ジェントルマン資本主義」とも呼ばれる。

出典

  1. ^ Johnston, pp. 508-10.
  2. ^ Porter, p. 332.
  3. ^ Hyam, p. 1.
  4. ^ Smith, p. 71.
  5. ^ Parsons, p. 3.
  6. ^ Porter, p. 401.
  7. ^ Porter, p. 8.
  8. ^ Marshall, pp. 156–57.
  9. ^ Cameron, pp. 45-47.
  10. ^ Wheelock, Frederic M. Wheelock's Latin. HarperCollins : New York
  11. ^ 田所 2006, p. 2.
  12. ^ 田所 2006, p. 234.
  13. ^ Darwin, p. 391.
  14. ^ Crawfurd, pp. 191–192: "...for what purpose was it conquered and is it now retained?' We endeavoured to explain, that during the wars, in which we were lately engaged with our European enemies who occupied the coast of the island, they harassed our commerce from its ports, and therefore, in self-defence, there was a necessity for taking possession of it."
  15. ^ “The British in the Gulf: An Overview”. Qatar Digital Library. British Library Qatar Foundation Partnership. 2014年10月25日閲覧。 “The increased stability that this 'Pax Britannica' brought led to increased volumes of trade in the region. Ruling families began to actively seek British protection as a means of securing their rule and safeguarding their territories.”
  16. ^ Pugh, p. 83.
  17. ^ Thackeray, p. 57.
  18. ^ Falola, pp. xxi, xxxiii-xxxiv.
  19. ^ “The legal and diplomatic background to the seizure of foreign vessels by the Royal Navy”. 2020年12月23日閲覧。
  20. ^ M.W. Daly, ed. The Cambridge History Of Egypt Volume 2 Modern Egypt, from 1517 to the end of the twentieth century (1998) online
  21. ^ He adds, "All the rest were maneuvers which left the combatants at the close of the day exactly where they had started." A.J.P. Taylor, "International Relations" in F.H. Hinsley, ed., The New Cambridge Modern History: XI: Material Progress and World-Wide Problems, 1870–98 (1962): 554.
  22. ^ Taylor, "International Relations" p. 554
  23. ^ Dalziel, pp. 88–91.
  24. ^ Pugh, p. 90.
  25. ^ Haigh,1990, p. 265

参考文献

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  • 川北稔、木畑洋一編『イギリスの歴史 帝国=コモンウェルスのあゆみ』有斐閣〈有斐閣アルマ〉、2000
  • 佐久間康夫、中野葉子、太田雅孝著『概説イギリス文化史』、ミネルヴァ書房、2002
  • 田所昌幸編『ロイヤル・ネイヴィーとパクス・ブリタニカ』有斐閣、2006年。ISBN 9784641173170。 
  • G・M・トレヴェリアン『イギリス史3』大野真弓監訳、みすず書房、1975
  • 村岡健次、木畑洋一編『イギリス史3 近現代』山川出版社、1991

一次資料

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関連項目

地域的平和の時代
現代

パクス・アメリカーナ - パクス・エウロパエア - パクス・プラエトリアーナ(en)(南アフリカ

歴史上

パクス・シュメリカ - パクス・ミノーシア(en) (ミノス文明) - パクス・アッシリアカ - パクス・ロマーナ - パクス・イスラミカ(en)(イスラム帝国) - パクス・ハザーリカ(en) (ハザール王国) - パクス・デイ(en)(神の平和運動) - パクス・モンゴリカ - パクス・ヒスパニカ(en) (スペイン黄金世紀) - パクス・ゲルマニカ(en) (ドイツ帝国) - パクス・オトマニカ - パクス・シニカ - パクス・ブリタニカ - パクス・シリアーナレバノン内戦後

国際関係における大国
国力
地位
地政学
理論
研究

* 現在は英連邦王国  ·   現在はイギリス連邦の一員

ヨーロッパ

12世紀
1337-1453  フランス

18世紀
1708–1757  メノルカ島
1713-  ジブラルタル
1763–1782  メノルカ島
1798–1802  メノルカ島

19世紀
1800–1964  マルタ直轄植民地
1801-1921  アイルランド
1807–1890  ヘルゴラント島
1809–1864  イオニア諸島合衆国

20世紀
1921-1937  アイルランド自由国

北アメリカ

17世紀
1607–1776  バージニア
1610–1907  ニューファンドランド
1619-  バミューダ諸島
1620–1691  プリマス
1629–1691  マサチューセッツ湾植民地
1632–1776  メリーランド
1636–1776  コネチカット
1636–1776  ロードアイランド
1637–1662  ニューヘイブン植民地
1663–1712  カロライナ
1664–1776  ニューヨーク
1665–1674 及び 1702-1776  ニュージャージー
1670–1870  ルパート・ランド
1674–1702  東ジャージー
1674–1702  西ジャージー
1680–1776  ニューハンプシャー
1681–1776  ペンシルベニア
1686–1689  ニューイングランド
1691–1776  マサチューセッツ

18世紀
1701–1776  デラウェア
1712–1776  ノースカロライナ
1712–1776  サウスカロライナ
1713–1867  ノバスコシア
1733–1776  ジョージア
1763–1873  プリンスエドワード諸島
1763–1791  ケベック植民地
1763–1783  東フロリダ
1763–1783  西フロリダ
1784–1867  ニューブランズウィック
1791–1841  ローワー・カナダ
1791–1841  アッパー・カナダ

19世紀
1818–1846  コロンビア地区 / オレゴン・カントリー1
1841–1867  カナダ植民地
1849–1866  バンクーバー諸島
1853–1863  クイーンシャーロット諸島植民地
1858–1866  ブリティッシュ・コロンビア領
1859–1870  北西領
1862–1863  スティキン領
1866–1871  バンクーバー島・ブリティッシュコロンビア連合植民地
1867–1931  *カナダ (ドミニオン)2

20世紀
1907–1949  ニューファンドランド3

^1アメリカ合衆国と共同占有。
^21931年、ウェストミンスター憲章によりカナダと他のイギリス自治領は自らの政府を持つ。(イギリス連邦も参照)
^31934年に自治政府を自ら放棄し、1949年にカナダに編入されるまで事実上のイギリス自治領。

ラテンアメリカとカリブ海

17世紀
1605–1979  *セントルシア
1623–1883  セントキッツ・ネイビス
1624–1966  ·バルバドス
1625–1650  セント・クロイ島
1627–1979  *セントビンセント・グレナディーン
1628–1883  セントキッツ・ネイビス
1629–1641  セント・アンドリュー・プロビデンス諸島4
1632-  モントセラト
1632–1860  アンティグア(アンティグア・バーブーダ)
1643–1860  バイア諸島
1650-  アンギラ
1651–1667  ウィロフビーランド(スリナム)
1655–1850  モスキート湾
1655–1962  *ジャマイカ植民地
1666-  イギリス領ヴァージン諸島
1670-  ケイマン諸島
1670–1973  *バハマ
1670–1688  セント・アンドリュー・プロビデンス諸島4
1671–1816  リーワード諸島

18世紀
1762–1974  *グレナダ
1763–1978  ドミニカ
1799-  タークス・カイコス諸島

19世紀
1831–1966  ギアナ(ガイアナ)
1833–1960  ウィンドワード諸島
1833–1960  リーワード諸島
1860–1981  *アンティグア・バーブーダ
1871–1964  ホンジュラス(ベリーズ)
1882–1983  *セントキッツ・ネイビス
1889–1962  トリニダード・トバゴ

20世紀
1958–1962  西インド連邦

^4現在のコロンビアサン・アンドレス・イ・プロビデンシア県

アフリカ

18世紀
1792–1961  シエラレオネ
1795–1803  ケープ植民地

19世紀
1806–1910  ケープ植民地
1816–1965  ガンビア
1856–1910  ナタール植民地
1868–1966  バストランド(レソト)
1874–1957  ゴールド・コースト
1882–1922  エジプト
1884–1966  ベチュアナランド(ボツワナ)
1884–1960  ソマリランド
1887–1897  ズールーランド
1888–1894  マタベレランド
1890–1980  南ローデシア(ジンバブエ)
1890–1962  ウガンダ
1890–1963  ザンジバル(タンザニア)
1891–1964  ニヤサランド(マラウイ)
1891–1907  中央アフリカ
1893–1968  スワジランド
1895–1920  東アフリカ
1899–1956  スーダン

20世紀
1900–1914  北ナイジェリア
1900–1914  南ナイジェリア
1900–1910  オレンジ川植民地
1900–1910  トランスヴァール植民地
1906–1954  ナイジェリア植民地
1910–1931  南アフリカ
1911–1964  北ローデシア(ザンビア)
1914–1954  ナイジェリア
1915–1931  南西アフリカ(ナミビア)
1919–1960  カメルーンズ(カメルーン) 5
1920–1963  ケニア植民地
1922–1961  タンガニーカ(タンザニア) 5
1942-1951  リビア
1949-1951  キレナイカ首長国
1954–1960  ナイジェリア連邦

^5国際連盟委任統治

アジア

17世紀
1685-1824  ブンクル州
スマトラ島

18世紀
1702–1705  コンダオ諸島
1757–1947  西ベンガル(インド)とバングラデシュ
1762–1764  フィリピン
1795–1948  セイロン(スリランカ)
1796–1965  モルディブ

19世紀
1819–1826  マレー半島・シンガポール
1826–1946  海峡植民地
1839–1967  アデン植民地
1841–1997  香港
1841–1941  サラワク王国(マレーシア)
1854-1963  上海租界
1848-1946  ラブアン直轄植民地
1858–1947  イギリス領インド(インド、パキスタン、バングラデシュ、ビルマ)
1860-1943  天津租界
1861-1927  漢口租界
1861-1927  鎮江租界
1861-1927  九江租界
1862-1943  沙面租界
1862-1930  厦門租界
1863-1943  上海共同租界
1882–1963  北ボルネオ(マレーシア)
1885–1946  非連合マレー諸国
1888–1984  ブルネイ・スルターン国
1888–1946  スールー王国
1891–1971  マスカット・オマーン
1892–1971  トルシアル諸国保護領
1895–1946  連合マレー諸国
1898–1930  威海衛租借地
1898-1997  新界租借地
1878–1960  キプロス

20世紀
1902-1943  鼓浪嶼共同租界
1918–1961  クウェート
1920–1932  イラク5
1921–1946  トランスヨルダン5
1923–1948  パレスチナ5
1941-1946  イラン
1945–1946  南ベトナム
1946–1948  マラヤ連合
1946–1952  連合国として日本占領
1946–1963  サラワク(マレーシア)
1948–1957  マラヤ連邦(マレーシア)
since 1960  アクロティリおよびデケリア(かつてのキプロスの一部)
since 1965  イギリス領インド洋地域

^5国際連盟委任統治

オセアニア

18世紀
1788–1901  ニューサウスウェールズ

19世紀
1803–1901  ヴァン・ディーメンズ・ランド/タスマニア
1807–1863  オークランド諸島6
1824–1980  ニューヘブリディーズ諸島(バヌアツ)
1824–1901  クイーンズランド
1829–1901  スワン川植民地/西オーストラリア
1836–1901  南オーストラリア
since 1838  ピトケアン諸島
1841–1907  ニュージーランド植民地
1851–1901  ビクトリア
1874–1970  フィジー7
1877–1976  イギリス領西太平洋
1884–1949  パプア領
1888–1965  クック諸島6
1889–1948  トケラウ6
1892–1979  ギルバート・エリス諸島8
1893–1978  イギリス領ソロモン諸島9

20世紀
1900–1970  トンガ
1900–1974  ニウエ6
1901–1942  *コモンウェルス・オブ・オーストラリア
1907–1953  *ニュージーランド
1919–1942  ナウル
1945–1968  ナウル
1919–1949  ニューギニア領
1949–1975  パプアニューギニア領10

^6現在はニュージーランド王冠の一部
^7延期メンバー
^8現在はキリバスツバル
^9現在はソロモン諸島
^10現在はパプアニューギニアの一部

南極大陸と南大西洋

17世紀
1659-  セントヘレナ

19世紀
1815-  アセンション島11
1816-  トリスタンダクーニャ11
1833-  フォークランド諸島12

20世紀
1908-  イギリス領南極地域1314
1908-  サウスジョージア・サウスサンドウィッチ諸島1213

^111922年(アセンション島)よりセントヘレナの、1938年より(トリスタンダクーニャ)の属領
^12フォークランド戦争中の1982年4月から6月までアルゼンチンの占領下
^131908年より主張されている
^14南極条約により領土主権や請求権は凍結されている